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（企業家倶楽部2010年6月号掲載）

　一国は一人（いちにん）を以って興り、一人を以って亡ぶ。　ひとりの英傑の出現によって、企業は生まれ、産業が興り、国が栄える。　時は今、第三次産業革命といわれる情報革命を迎えた。大義とロマンを掲げて、世界を疾駆する現代の“蒼き狼”たちの命懸けの戦いを追う。

　早春のＮＹに集まった4首脳
　2010年3月初旬、ニューヨーク。まだ、肌寒さは残るが、1年半前のリーマン・ショックによる金融危機の“寒風”に比べると、ニューヨーカーの身も心も春の兆しを感じて、足取りは軽い。時刻はすでに午後6時を回っている。ビジネスの街、ニューヨークは夜のプライベートタイムを楽しむ歓楽の街にその姿を変えつつある。

　夕闇迫るころウエスト・ストリートの米国大手通信会社、ベライゾングループの本社に約40人のビジネスマンが集合した。4人の企業家がそれぞれ10人のスタッフを引き連れての会合である。ＥＵを代表して英ボーダフォンＣＥＯのビットリオ・コラオ、中国を代表してチャイナモバイル社長の王建宙、米国を代表してベライゾン・ワイヤレスＣＥＯのローウェル・マカダム、そして日本を代表してソフトバンクの孫正義。4首脳は３カ月に１度の会合を持ち、時には英国で時には中国で、時には日本で次世代の携帯電話のあり方について意見を交換する。

　その名は「ジョイント・イノベーション・ラボ」（通称ＪＩＬ＝ジル）。２００８年４月、孫の呼び掛けによって、４社で次世代の携帯電話のあり方、新サービスを開発するために設立された。４社のユーザー数はチャイナモバイル5.3億人、英ボーダフォン3.4億人、米ベライゾン１億人、ソフトバンク２０００万人の計約１０億人。ゆるやかではあるが、世界最大の携帯連合といえる。

　ＪＩＬが全世界の１０億人の顧客に向けて共通の携帯のプラットフォームやサービスを提供することになれば、次世代携帯のデファクトスタンダートを握り、携帯電話業界を制覇することが出来る。日本国内では依然として、ＮＴＴドコモがユーザー数５５００万人強を擁し、シェア５０％を握っているが、ソフトバンクはひと足早く、中国、ＥＵ、米国の携帯大手と手を結び、世界市場において、ドコモ、ＫＤＤＩに大きく差をつけようとの作戦である。孫お得意のグローバル戦略である。

　JILは０６年３月、ソフトバンクがボーダフォン・ジャパンを買収した際、孫が当時の英ボーダフォンＣＥＯ、アルン・サリーンに呼びかけて実現した。２人で合意したあと、孫がチャイナモバイルの王建宙に、アルン・サリーンがベライゾン・ワイヤレスのローウェル・マカダムを誘い、共同開発会社の設立にこぎつけた。

虚々実々の駆け引き

　共同出資会社の出資比率を決める時、虚々実々の駆け引きが展開された。「ＥＵ、中国、米国はそれぞれ最大手の携帯会社。日本だけが３番手のソフトバンクというのはどういうわけだ」と３社の首脳がいたずらっぽい目をしながら、孫に心理的な揺さ振りをかける。出資比率でソフトバンクに譲歩させようとの先制攻撃だ。

　孫も負けてはいない。「JILは単に携帯電話の将来像を探る会社ではない。携帯とインターネットの融合のあり方を議論し、新しいモバイル・インターネットの未来を切り拓く会社だ。仮にソフトバンクに代わって（ＮＴＴ）ドコモが加わっても、（ユーザー数が）１０億人から１０億３０００万人になるだけ。誤差の範囲だ。それよりインターネットに強いソフトバンクがパートナーになる方がモバイル・インターネットの未来を考える時、心強いと思わないか」。「なるほど、それも一理ある」。３首脳は一応、納得する。

「しかし、出資比率はユーザー数に応じて決めるべきではないか」と再び孫を攻める。すかさず孫が反撃する。「この種の共同出資会社はイコール・パートナーが基本。情熱と志が必要だ。当然、４社の出資比率は各２５％が妥当。それとも何かね。モバイル（携帯）とインターネットの融合から考えると、モバイル側５０％、インターネット側５０％も考えられる。それでもソフトバンクは構わないが」。孫の巧みな交渉術によって、結局、４社が２５％出資することで、決着した。

寝ても覚めてもＪＩＬ

　それだけに孫は０８ 年４月のＪＩＬ設立以来、ＪＩＬの提携強化に余念がない。もはや、孫は国内での競争にはほとんど関心がない。寝ても覚めてもＪＩＬなのだ。「自分のエネルギーのうち半分強はＪＩＬに注いでいる」と言ってはばからない。

　ＪＩＬの構想は０６年３月、ソフトバンクがボーダフォン・ジャパンを約２兆円の巨費を投じて買収した時から孫の頭にあった。０６年３月１７日にボーダフォン買収の記者発表の席上、孫は「英ボーダフォンと携帯電話のプラットフォームを共同開発することでも合意した」と記者団に明らかにした。その時は２兆円のＭ＆Ａ（企業の合併・買収）は高い買い物ではないかという批判をはぐらかすための目くらまし作戦だと思われていたが、孫は本気だったのだ。

　ニューヨークの会合では、初日が４社首脳とスタッフの懇親を深めるための晩餐会。２日目は朝から夕刻まで４０人のスタッフが缶詰めとなって終日モバイル・インターネットの未来について語り合った。

　孫は言う。「JILは息の長いプロジェクト。５年、１０年、いや２０年かけて人々の心と情報と知恵を出し合って、モバイル・インターネットのあるべき姿を追い求めて行く。日本の小さな枠に固まってはならない。現在は世界中の知識や知恵を出し合う局面に差し掛かっている。２０１０年中に一般の人々に目に見えた成果は提示出来ないだろう。しかし、気がついてみたら、JILがモバイル・インターネットの未来を切り拓いていることを人々は知ることになるだろう」。孫は他社を刺激しないように慎重に言葉を選ぶ。

　４首脳の会合は、３、４カ月に１回開く程度だが、事務局（各社２０?３０人）は毎週のようにテレビ会議や実際の会合で意見交換し、具体的な次世代プラットフォーム、サービスの設計作業を進めている。今のところ静かだが、2010年中にJILが厚いベールをぬぎ、突然、表舞台に登場することは十分考えられる。

買収前の孫の演説

　孫はJILの成功に命を掛けている、と言っても過言ではない。ただ、4年前のボーダフォン買収当初はＪＩＬどころではなかった。ボーダフォン・ジャパンの経営体制、通信回線、営業体制ともライバルのドコモ、ＫＤＤＩに見劣りしていた。とりわけ、通信回線のぜい弱さが目立った。早急に基地局を増強し、「ボーダフォンの携帯はつながりにくい」という評判を払拭しなければならなかった。

　しかも、０６年の１０月には、電話番号ポータビリティー制度の実施が予定されていた。ユーザーは前の携帯電話番号を変えることなしに、新しい携帯会社に乗り換えることが出来るという制度で、この電話番号ポータビリティー制度が実施されると、ソフトバンクモバイルはドコモ、ＫＤＤＩにユーザーを奪われるのではないか、と携帯関係者は予想していた。

　孫自身、ソフトバンクモバイルの弱点は十分承知していた。それだけに動きは機敏だった。買収の記者発表の１８日後の４月４日には、海外出展を中断、東京・愛宕のボーダフォン・ジャパン本社に乗り込み、幹部社員１００人を前に施政方針演説をぶった。まだ、買収の契約書に正式に調印しない前の電光石火の行動だった。

　孫はボーダフォンの幹部社員に静かに語り始めた。「皆さん、これからの携帯電話はどう変身すると思いますか。私はこれから携帯電話はモバイル・インターネットにどんどん移って行くと思います。携帯は常時接続で持ち歩くモバイルインターネットになる。最終的にはモバイル・インターネットがパソコンを超える。モバイルが人々とより深く関わり合う、そういう時代が必ず到来する」。この時、スマートフォンと言われるi Phone（アイフォン）はまだ、日本市場に登場していない。しかし、孫はこの時すでに現在のスマートフォン時代の到来を見通していたのだ。

　孫はさらに続ける。「電話に強いボーダフォンとインターネットに強いソフトバンクのそれぞれ異なったバックグランドを組み合わせれば、必ず未来のチャンピオンになれる。時間はどのくらいかかるか別にして、ソフトバンクとボーダフォンの連合でドコモ、ＫＤＤＩを抜き、アジアナンバーワンのモバイル・インターネット会社になりましょう！」

　孫の４０分間の演説は理路整然としており、情熱と説得力があった。幹部社員が大人しい羊の目から獲物を狙う狼の目に変わるのを孫は演説をしながら感じた。

　その日の夕刻、孫は再び成田空港に向かった。iPhoneを米国をはじめ世界で大ヒットさせたアップル社ＣＥＯ、スティーブ・ジョブスと日本でのiPhone販売権を話し合うためであろう。iPhone販売権獲得については、ドコモが先行していた。しかし、孫は幾多の交渉の経験からひっくり返す自信があった。

　それから2年後の０８年７月、ソフトバンクは難交渉の末、iPhoneの販売権を獲得、日本での販売に踏み切った。日本での発表初日の１１日、東京・原宿のソフトバンク店には長蛇の列が出来た。孫も現われ、お客一人ひとりに丁寧に頭を下げた。

　傍らのソフトバンクモバイルの営業部長は長蛇の列を見て唸った。「孫社長の先見性には参った」と。というのは、iPhoneをアップル社から仕入れる際、通常の新機種の仕入れ量を孫に進言した。即座に孫が「お前はアホか」と一喝した。

「iPhoneはモバイル・インターネットの主人公だよ。普通の機種とは別ものだ。パソコンが生まれて、どんどん販売量を増やしたように、iPhoneも右肩上がりで増えて行く。通常の携帯の新製品は３カ月でピークを迎えるが、iPhoneは違う。長期間、右肩上がりで伸びて行く。よ?く見ておれ！」。孫の予言通りにiPhoneは販売台数を伸ばし、ソフトバンク躍進の原動力となった。１年後、営業部長は「社長の言う通りになった」と孫の先見性に舌を巻いた。

　テレビＣＭも図に当たった。ホワイト犬演じるホワイト家の物語はコミカルで視聴者への訴求力が強く、全9000銘柄の中で、07?09 年の3年連続で好感度ランキングナンバーワンを達成した。そのお陰もあって、ユーザー数は伸び、07年5月から09年6月まで26カ月連続で純増トップを記録した。09 年1月には、総ユーザー数２０００万人を突破、２位のＫＤＤＩ（ユーザー数約3150万人）を射程距離内に捉えた。

　新機種にかける孫の執念　

孫の新規ユーザー獲得に対する執念は凄まじい。毎日、朝、昼、晩の３回は携帯やパソコンで新規ユーザー数をチェックする。休日のゴルフ場でも携帯を見ては、数字を確かめる孫の姿が見られた。携帯端末の新機種開発にも執念を燃やした。ある日、大手携帯機器メーカーの新機種のプレゼンテーションがソフトバンク本社で行われた。孫の前に新機種が並べられ、担当者が１機種づつ特徴などを説明していく。孫はあからさまに不快な表情を示した。５分も説明を聞かないうちに、孫が怒りをあらわにした。「コンセプトがなっとらん！もう一度やり直し」。半年もかけて準備してきた新機種発表会はものの５分で水泡に帰した。

　孫に限らず、企業家の製品開発にかける執念は凄まじい。i Pod、iPhoneそしてiPadと立て続けにメガヒット商品を世に送り出すアップル社のＣＥＯ、スティーブ・ジョブスもその一人。ホルモンバランスの異常でやせ衰えた体をムチ打って、開発陣を叱咤激励する。ナンバーツー、ナンバースリーもジョブスの罵声に恐れおののくが、しかし、一方で強烈に部下から尊敬さている。その目はランランと輝き、一瞬たりとも輝きを失わない。

　ジョブスは毎朝、鏡を見て思う。「あと何年生きられるだろうか。自分にしか出来ない仕事を通じて、人類に何を残せるか」。そう思うと、１分たりとも時間をおろそかには出来ない。血を絞り出すような悲壮な思いで開発の日々を過ごす。それは時速８００キロメートルでヘアピンカーブを曲がるようなものだ。どれだけ高い志をもって、自分の人生を完全燃焼出来るか。そこには金銭欲も名誉欲もない。

　マイクロソフト創業者のビル・ゲイツが唯一嫉妬する男と言われるスティーブ・ジョブス。孫はジョブスの志、心境が痛いほど理解できる。だからこそ、ジョブスはiPhoneの日本での販売権をソフトバンクに託したのであろう。

「燕雀安（いずく）んぞ鴻鵠の志を知らんや」。２人の企業家にしか分かり合えない領域があるのだ。

　その孫にとって、開発コンセプトが明確でない新機種のプレゼンテーションは我慢がならない。日ごろは温厚な孫が思わず、怒りをあらわにして閉会を宣言したのだ。

　２０１4年度に借金完済

　ボーダフォンを買収して４年。０９年３月期連結決算は売上高２兆6730億円、営業利益3591億円と急角度で業績を上げた。２０１０年３月期決算では、営業利益で４０００億円を達成、純有利子負債約1兆7000億円を４?５年で完済するメドをつけた。

　ソフトバンクには、いつも大きな借金がついて回る。特にボーダフォン買収後は約2兆4000億円の純有利子負債が重くのしかかり、経営を圧迫した。株価にも敏感に反映し、08年9月のリーマン・ショック直後の世界的な金融危機の時、同社の株価は1000円を割り込んだ。

　その後、業績を早めに発表するなどの手を打ち、株価は回復、現在（2010年4月）は2200?2300円台を維持している。

　肝を冷やしたこともあって、孫は第1走者としての仕上げ作業に取り掛かりつつある。孫は1981年3月の創業に際し、こんな志を立てた。20代で世の中に名乗りをあげ、30代で資金を調達して、ひと勝負する。そして、40代で大勝負に挑み、50代で夢を完成させる。その計画通り、３０代で店頭市場（現ジャスダック）に株式上場、市場から５０００億円を調達、米国のジフ・デービス（コンピューターの出版会社）、コムデックス（コンピューター見本市の運営会社）などを買収、ひと勝負した。

　そして、４０代の後半、４８歳でボーダフォン・ジャパンを２兆円で買収、大勝負に出た。この４年間、紆余曲折はあったが、ソフトバンクは年間４０００億円の営業利益をあげる世界有数のデジタル情報会社に成長した。しかし、ビル・ゲイツから「お前は希代の勝負師だ」といわれる孫もいつまでも勝ち続けることは出来ない。

「この辺が潮時。借金を完済し、身軽にしてソフトバンクを後継者に渡したい。それが後継者への礼儀だ」と孫は言う。現在1兆7000億円の純有利子負債、「これを２０１４年度までに完済する」計画だ。この間、数１００億円単位のM&A投資はあるかも知れないが、「１兆円を超える大型投資はない」と孫は断言する。

　２０１０年に創業３０ 周年を迎える孫が今後、取り組むのは次の３０年に向けた事業計画である。６月末の株主総会で全容を発表する。

　最近、ミニブログのツイッターに凝っている孫はこんなことをつぶやいている。

「あと何年生きているのだろうか……その残された人生で自分は何を成せるのか。小さく固まりかけている事を恥じる」

「竜馬は脱藩して５年で薩長連合の大業を成した。自分は創業３０年で何も成していない」

　経営者でも企業家でもない、世の中を変える事業家になりたいーー。創業時に立てた志を実現するため、最後の仕上げに向き合っている。

情報産業革命は始まったばかり

　孫が命を燃やす情報革命は１９４６年、世界初のコンピューター「エニヤック」が誕生して始まった。その後、大型コンピューター、パソコンへと発展、インターネットの出現で大きく花開いた。既に６５年の年月が経ったが、情報革命を登山になぞらえると、「まだ１合目にも達していない」と孫はみる。

　情報革命推進のエンジンはCPU（中央演算処理装置）の処理能力、ICチップの記憶容量、通信速度の３つ。孫によれば、３０年後、この能力は５０万倍から１００万倍に拡大するという。「つまりソフトバンクにとって今後３０年は右肩上がりの繁栄が続く」と太鼓判を押す。情報革命の地平線ははるか遠く、舞台はとてつもなく大きい。

　孫正義は情報革命の到来を誰よりも早く察知し、誰よりも熱い情熱をもって革命を推進してきた。しかし、革命の志士は孫だけに留まらない。米国ではビル・ゲイツ、スティーブ・ジョブス、グーグルのラリー・ページ、サーゲイ・ブリンらが情報革命の旗手たらんとして覇を競っている。中国ではアリババ・グループのジャック・マー、バイドゥのロビン・リーらがネットベンチャーの雄として台頭してきた。いずれこれらの企業家はネットの主戦場となる中国で激突する。「中国を制する者が世界を制する」のである。

　この物語は情報革命を舞台に己のロマン実現のため疾風怒涛のように世界を駆け巡る現代の蒼き狼たちの戦いを綴るものである。

　１９８１年３月、孫正義は２４歳のとき福岡県雑餉隈で企業家人生のスタートを切った。その時、先輩企業家や後輩企業家は何をしていたか。

ゲンダイの”蒼き狼”たち

稲盛和夫

京セラ創業者（日本航空会長） 　４９歳。京セラを創業して２２年、１ 年前に株式をニューヨーク市場に上場、ベンチャーの雄として活躍。

飯田　亮

　セコム取締役最高顧問　４７歳。日本警備保障を１９年前に創業、株式を東証一部に上場、稲盛と並んでベンチャーの両雄と称される。

大朏直人

　オンキョー名誉会長　４０歳。４年後の８５年に丸八工業（現テクノエイト）の再建に乗り出し、平成の再建請負人となる。

千本倖生　

イーアクセス会長　３８歳。日本電信電話公社（現NTT）技術調査部長、３年後に稲盛とともに第二電電（現KDDI）を共同創業する。

永守重信　

日本電産社長　３６歳。８年前に日本電産を創業、８２年に峰山工場を建設、発展への基盤を確立した。

柳井　正　

ファーストリテイリング会長兼社長　３２歳。小郡商事（現ファーストリテイリング）専務。３年後の８４年にユニクロという店名でカジュアルウエア小売業に進出。

林　武志　

朝日ソーラー会長　３１歳。２年後の８３年に朝日ソーラーを設立。孫正義とは刎頚の友。

増田宗昭　

カルチュア・コンビニエンス・クラブ社長　３０歳。ファッション専門店、鈴屋の店長、販促ディレクターなどを務める。２年後の８３年にCCCを設立、ビデオレンタルチェーン経営に乗り出す。

北尾吉孝　

SBIホールディングスCEO　野村證券海外投資顧問室勤務　３０歳。１４年後の９５年にソフトバンク常務に就任、市場から５０００億円を調達、孫のM&A作戦を資金面から手助けする。

澤田秀雄　

エイチ・アイ・エス会長　３０歳。１年前の８０年にHISを創業、格安航空券を販売、旅行業界に旋風を巻き起こす。

荒川　亨　

ACCESS創業者　２２歳。２年前の７９年に創業、パソコン以外の電子端末のOSを開発、ドコモのiモードのOSを開発して急成長した。しかし０９年１０月、すい臓がんで急逝した。荒川の夢を鎌田社長が引き継ぐ。

熊谷正寿　

GMOインターネット会長　１７ 歳。国学院高等学校を中退、悶々とした青春時代を過ごす。１０年後の９１年にボイスメディア（現GMOインターネット）を設立。

三木谷浩史　

楽天会長　１５歳。中学３年生。１６年後の９７年にエム・ディー・エム（現楽天）を設立。次回からしばらくは創業期の孫正義の歩みを振り返ってみよう。